物件の資産価値は、何によって判断されているかご存じでしょうか？
これから物件を購入する方なら、資産価値がある物件を購入したいとお考えの方も多いでしょう。
今回は不動産の資産価値の計算方法と、資産価値が下落しにくい物件の特徴について見ていきましょう。
不動産の資産価値の計算方法とは！物件の価値を具体的に数字にしよう
不動産の資産価値を計算する方法は、原価法・取引事例比較法・収益還元法の3つあります。
原価法とは、もう1度土地を購入して建物を建設した場合の見積額から資産価値を計算する方法です。
土地の値段は、敷地の値段と造成費を算出します。
購入時の契約書や見積もりがあれば、それほど難しい作業ではありません。
しかし、資料がないと算出できないデメリットがあります。
取引事例比較法とは、過去にあった同様の事例を参考にして価格を計算する方法です。
調べやすい点がメリットですが、比較する事例が少ないと精度が落ちるデメリットがあります。
収益還元法は、家賃相場から資産価値を計算する方法です。
「もしも、この不動産を賃貸物件にしたらいくらの家賃収益があるか」という計算方法です。
マンションの場合は資産価値が計算しやすいメリットがありますが、賃貸物件として事例がないと収益還元法が使えないデメリットがあります。
物件の資産価値は購入直後から下落する！下落しにくい物件とは？
不動産の資産価値を計算して価値が高い物件を購入しても、価値は購入直後から下落していきます。
建物は劣化していくので、不動産全体の価値も年々下落してしまうのです。
土地の価値が変わらなかったとしても、木造の建物は築30年以上になると価値はマイナスになります。
できるだけ価値が下落しない物件を探したいなら、価値が下がりにくい特徴の不動産を選ばなければいけません。
価値が下がりにくい不動産は、立地と防災がポイントです。
人気が高い立地の物件は、建物の価値がマイナスになったとしても資産価値が高いままの可能性があります。
駅が近い立地や、住みやすい地域の不動産は資産価値が下がりにくくおすすめです。
また、災害リスクが少なく防災の観点から土地の適正な利用をしている地域は、不動産の価値が下がりにくいでしょう。
まとめ
不動産の資産価値の計算方法と、資産価値が下落しにくい物件の特徴をご紹介しました。
資産価値の計算方法には原価法・取引事例比較法・収益還元法の3つがありますが、それぞれにデメリットがあります。
現在の資産価値をチェックすることは大切ですが、将来的に売却を考えている方や、子や孫に相続させたいときは資産価値が下落しにくい物件を探す必要があるでしょう。
難しい計算をするのが面倒というときは、プロにシミュレーションを依頼するのもおすすめです。
