今回は、不動産売却の中でも「長屋」の売却に焦点を当てて解説します。
長屋の不動産売却は難しいといわれていますが、その理由は何なのか、売却が難しいといわれる長屋を少しでもスムーズに売却するためのコツとしてはどんなものがあるのか、それらについて解説しますので不動産売却の参考としてぜひ目を通してみてください。
不動産売却の中でも長屋の売却が難しい理由とはいったい何？
不動産売却の中でも、隣の住戸と壁が接した状態になっている「長屋式住宅」の売却は難しいといわれていますが、なぜ難しいのでしょうか。
長屋の売却が難しい理由としては、主に以下のようなものが挙げられます。
住宅ローンの借りにくさ
長屋式住宅は担保価値を低くみなされるため、頭金が少ない状態だと希望額を借りること自体が困難になりがちです。
さらに、築年数の古い長屋の場合は「現行の建築基準法の要件を満たしていないため住宅ローンそのものが利用できない」というケースも少なくありません。
再建築の難しさ
隣の住戸と壁が接しているため、再建築が非常に難しいケースがほとんど。
たとえば長屋状態から独立させるタイプの再建築は隣家の許可が必要なだけでなく、切り離された隣家も現行の建築基準法を満たせるように対処する必要があります。
「また、切り離すことで接道要件を満たせなくなる」などの理由で再建築不可な長屋も少なくありません。
売却が困難な長屋の不動産を少しでもスムーズに売るためのコツとは？
売却が難しいといわれる長屋の不動産を少しでもスムーズに売るためのコツおよびおおまかな手順としては、以下のようなものが挙げられます。
不動産会社に直接買取してもらう
早く手放すことを優先するなら不動産会社などに直接買取をしてもらえないかどうか相談してみるのもひとつの手です。
隣家を買い取る
隣家を買い取って、自分が「長屋すべての所有者」となった状態で売却した場合、再建築のハードルは大きく下がるため買い手はつきやすくなると考えられます。
ただし古い長屋の中には「たとえ隣家を買い取って長屋の所有者を1人にしたとしても現行の建築基準法を満たせない」というものもあり、この場合は再建築不可なので隣家を買い取るメリットはないので事前に必ず調べておくことが必要です。
他にも「隣家に買い取ってもらう」という方法もありますが、これはこちらが隣家を買い取るケース以上に意見の合致が難しいでしょうから、やるとしても「ダメ元で話を持ちかけてみる」ぐらいの感覚でやってみましょう。
新しく見える賃貸物件であっても、リフォームされた古い物件の場合もあります。
賃貸物件を選ぶときは、築年数を見て自分が求めている物件かどうか判断することも必要です。
ここでは、築浅と築古のそれぞれの特徴についてご紹介します。
賃貸物件の築年数とは何か
築年数とは、建物が建てられてから経過した年数について示しているものです。
業者によっても違いがありますが、目安としては建てられてから5年未満を「築浅」と定義していることが多いようです。
また、建てられてから20年以上経過しているものを「築古」としており、まだ誰も住んだことがない、建てられてから1年以内の物件を、「新築」としています。
築浅は、家賃が高く設定されている傾向があり、築年数が長く経過しているものは、家賃が安くなっている傾向があります。
注意しておきたいのは、耐震性についてです。
1981年6月以降のものは新耐震となっており、震度6～7の地震があっても問題ないように造られています。
それ以前のものでも、すべてが心配な建物というわけではありませんが、よく考えて判断することをおすすめします。
賃貸物件の築年数と築浅について
建設から5年経っていない建物を築浅としていることが多いのですが、メリットもたくさんあります。
一つは、設備が新しく、機能性の高いものが導入されている点です。
便利な機能が付いている物件が多いので、快適に暮らすことができます。
汚れがなく見た目もきれいなので、気持ちよく使えるという魅力もあります。
セキュリティーに力を入れている賃貸物件も多いので、安心して生活できることでしょう。
しかしながら、家賃が高めのものが多いというデメリットもあります。
また、まだあまり人が住んでいないことが逆にデメリットになる場合もあり、塗料のニオイなどの問題があってもそれに気づきにくいこともあります。
賃貸物件の築年数が古い物件を選ぶことについて
古い物件を築古と呼びますが、こちらにもメリットがあります。
一つは、家賃が安めになっていることです。
できるだけ生活にかかる費用を抑えたい方にとっては、注目したい点だと言えるでしょう。
古い賃貸物件でも、きれいにリフォームされているものもあります。
デメリットは、旧耐震基準で建てられているものもあり、地震に対して心配なものもあることです。
古い賃貸物件を選ぶときは、耐震基準を確認したり、耐震リフォームがされているものを選んだりすると良いでしょう。
まとめ
賃貸物件の築年数とは、建設からどれくらい経過しているのかを示しているものです。
築浅と築古の両方にメリット・デメリットがありますので、よく考えて慎重に選ぶようにしましょう。
ルームランナーは天候に左右されずに、運動不足を解消できると需要が高いトレーニングマシーンです。
ところで、賃貸物件でルームランナーを使用する際に、階下や隣で暮らしている住民からクレームが来ることはないのでしょうか？
そこで今回の記事では、賃貸物件でルームランナーを使用した際に周囲へ及ぼす影響や、ルームランナーを選ぶポイントについてご紹介させていただきます。
賃貸物件でルームランナーを使用した場合の周囲への影響とは
賃貸物件により建物の構造が異なるので、どのくらい音が響くのか遮音性が高いとも、低いとも断言できません。
一般的に鉄筋コンクリート造りの建物の場合には、壁の密度が高く厚みもあるので、遮音性に優れています。
一方で、鉄骨造りや木造住宅の建物は、鉄筋コンクリートの建物よりも壁の密度が低く、壁の厚みも薄いので、ルームランナーを使用する際には注意が必要です。
ただし、ルームランナーを使用する場合には、音よりもむしろ運動時に出る振動に着目すべきであり、鉄筋造りの建物であっても振動が音になり、周りに住んでいる方に影響を及ぼす可能性があります。
ルームランナーは稼働時のモーター音が発生しますし、運動時により大きな音が生じやすいので、防音効果があるマットを機械の下に敷くなどの対策が必要です。
また、1階の部屋だから音が階下に響かないと考えられがちですが、運動時の振動が壁を伝わって隣の部屋にも影響を及ぼすので、防音対策をしたほうが賢明です。
ただし、防音マットを利用したところで、完全に音や振動が他のお宅に漏れることを防ぎ切れませんから、夜間や早朝、休日は避けて使用しましょう。
賃貸物件で使用するルームランナーを選ぶポイントとは
賃貸物件でルームランナーを使用する際には、他の住民の方たちに迷惑をかけないためにも、以下のチェックポイントをおさえて選びましょう。
衝撃吸収力が高い製品
ルームランナーの走行面に衝撃吸収素材が入っている製品ですと、踏み込んだり、着地をしたりする際の音を和らげられます。
クッション性の高いフロアマットと併用すれば、より音や振動による階下や近隣の方への影響が出づらくなるでしょう。
モーター音が小さい製品
モーター音が小さい静音設計の製品ですと、騒音が発生しづらくなり、騒音を巡ってご近所とのトラブルに発展するリスクを回避できるでしょう。
走り方に気を付ける
屋外を走るように大股で走行すると、大きな足音が出てしまうので、できるだけ音が出ないように静かに走るように心がけてください。
ただし、上記で述べたポイントを基準にルームランナーをお求めになっても、ご近所から苦情がきたというケースがあるので、完全に音や振動を防げるわけではありません。
まとめ
音に対する感度はひとりひとり異なりますから、ご自身では気にならない程度の音でも他人の迷惑になっている場合があります。
ルームランナーを使用して走るのに集中し過ぎてしまい、音や振動に無防備になってしまうと、ご近所からの苦情につながるので、細心の注意を払ってスポーツを楽しんでください。
賃貸物件のキッチンには、収納場所が少ない場合が多く、床下収納が付いた物件の人気は高いです。
今回こちらでは、賃貸物件に床下収納設備があるメリットやデメリットについて解説していきます。
賃貸物件をお探しで、特に収納設備に興味がある方はぜひ、今回の記事を参考にしてみてください。
床下収納設備がある賃貸物件のメリット
床下収納設備がある賃貸物件を選ぶ主なメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。
●居住スペースを一切圧迫することがない収納スペースが得られる
●床下収納設備の中に収納しているものを他人に見られる心配がない
●収納スペースが目立たずに済む
この中でも特に大きなメリットは「居住スペースを圧迫せずに収納スペースが得られる」という点でしょう。
賃貸物件は収納スペースが不足しがちな傾向があるため、床下収納設備はそれを補う強い味方となってくれます。
ちなみに床下収納設備の主な種類としては以下の3種類があります。
●フタが外れるごく一般的なタイプ
●フタ部分が扉のようになっているタイプ
●収納スペースがスライドするタイプ
これら床下収納設備に入れるのに適しているものとしては、長期保存可能な食品や洗剤・トイレットペーパーなど日用品のストック分、あまり使わない食器類などが挙げられます。
床下収納設備がある賃貸物件のデメリットとは？
賃貸物件に床下収納設備があると、大きなメリットが得られますが「メリットだけではなくデメリットもある」ということも忘れてはいけません。
床下収納設備の主なデメリット・注意点は以下のとおりです。
●床下の湿気や温度の影響をまともに受けてしまう
●長期保管できないものや頻繁に出し入れするもの、重すぎるものなど、収納に適さないものが意外と多い
●物の出し入れもクローゼットなどと比べると面倒
●床と床下収納設備の扉はほぼフラットではあるものの、完全なフラットにはならずわずかに段差があるため、つまずきや掃除の邪魔になることがある
また、そもそも床下収納設備がある賃貸物件が少ないというところも、床下収納がどうしても欲しいという方には残念な点でしょうか。
床下収納設備の有無にこだわりすぎると、賃貸物件の選択肢が狭くなってしまいますので、「あればありがたい」というぐらいのスタンスで探すことをおすすめします。
まとめ
今回は賃貸物件の床下収納設備について、そのメリットやデメリットを挙げ、収納に適しているものや適さないものなどの例も挙げました。
適切に使えば便利でメリットも多いですが、床下収納設備がある賃貸物件自体が少ないことや、メリットばかりではなくデメリットもあることを理解しておきましょう。
